働き盛りで発症する若年性認知症には、失業や子育てへの障害など高齢者と違った悩みがあり、特に一家の大黒柱の場合は切実で、現役の社会人が病気でリタイアする苦悩は深い。
十数年前、急性骨髄性白血病で銀幕から消えた経験を持つ渡辺さんは、「社会との接点を失うことへの恐怖は良く理解できる。でも、それは人生の終わりではない。この映画が、悩んでいる人や家族の案内役になれば・・・」とメッセージを送っている。

その上で、「正子の負の部分をこの本にまとめ、申し訳ないとも思っている」と時折、涙で声を詰まらせた。
最後に、「どうか多くの方々に読んでいただき、認知症のなんたるかを知っていただくと同時に認知症の介護について参考にしていただければ幸いです」と話した。

新たな対策は、認知症対策の指針となる７月の緊急プロジェクト報告書をまとめた。医療や介護、障害者雇用などの関係機関が若年性認知症に関するネットワークを都道府県ごとに新設。 患者支援の体制を整える。

さらに、認知症の介護や医療に通じた認知症連携担当者を市町村の地域包括支援センターに配置。認知症サポート医の助言を受けながら、認知症疾患医療センター（全国１５０カ所）で認知症と診断された患者の希望や症状に応じて障害者雇用や福祉、介護サービスを案内するとのこと。
また仕事を続けられる場合は、本人や企業に対する職場適応援助者（ジョブコーチ）支援など、公的制度の活用を促す。
離職した人には、若年性認知症対応型のデイサービスなどで日中の活動を支援。自宅で生活が難しい人には認知症グループホームなどを紹介する。